採用した社員(大卒者)の3割が3年以内に離職するという統計があります。会社を辞める理由は給与面での不満や仕事の内容が思っていたことと違うなどです。
社員を入れるには採用コストがかかりますので、経営者としては社員が一度入社したらできるだけ長く働いてほしいものです。そのためには社員の離職を防ぐ策が必要になります。
早期離職する社員の不満の理由は統計で明らかになっていますので不満を解消すれば良い訳ですが、給与を増やしたり待遇を良くすることはなかなか簡単にはできません。また少々給与や待遇を良くしたとしてもさらに条件の良い会社は他にもありますので、こうした対症療法の対応はきりがありません。
他社との比較が容易にできてしまう相対的な面での対策には限界がありますので、自社独自の対策をする必要があります。自社独自の対策なんていうとそんなのうちには無理だと思うかも知れませんが、実はどの規模の会社にもできる独自の離職防止策があります。
それは「社員の実現したいことを自社で働き続けることで実現させてあげる」ことです。
誰しも採用されて会社に入って仕事を始めれば些細なことも含めれば大なり小なり不満のひとつやふたつ出てきます。だからといってすぐに会社を辞めずに働きつづける原動力となるのは、この会社で働き続ければいつか自分が目指すことが実現できるという将来の希望です。
自分の希望が実現するまでの過程には困難なことがあります。それでも自分が目指すことの実現のためにはがんばろう、少々給料が安くても目標を実現させたいという気持ちが働き続ける強い動機付けになります。もちろん生活していくためには収入や待遇の条件も大事ですが、それらは働く目的ではなく手段に過ぎません。
なぜ自分は働くのか、働くことで何を実現したいのか、それが実現することで会社や社会にとってどう役に立つのか、そうした働く目的を社員と経営者が共有しながら働くことが大事です。
社員の希望を実現させてあげるためには経営者自身も会社の経営理念を明確にして社員に示し、同じ目標目的に向かっていくという意志の共有と環境整備が必須になります。
こうした体制ができれば社員はこの会社で働き続けようという動機が持続し、離職なんてもったいないという状態になります。社員と経営者がお互いに理想や希望の実現に向かっていくという関係性が整うことで離職防止だけでなく、生産性向上や業績向上にも強い力になります。
採用時には給与や待遇などの条件の話だけでなく、お互いの理想や希望を共有することもおすすめします。
